田舎暮らし 移住先人気ランキング
「田舎暮らし」希望地域1位は、3年連続長野県です!という話題です。地元に帰ってきて感じたことですが、名古屋くらいだと普通に仕事があるので、Uターン・Iターン転職であっても、ここでいう「田舎暮らし」には当てはまらないみたいですね。誰もが想像できる、田畑と山に囲まれた「田舎」で暮らしたい人の中から取られたアンケートということです。「田舎暮らし」と「地元暮らし」は似て非なるもののようですね。

田舎暮らし希望地域1位は、3年連続「長野県」。若者世代相談者が増える―2014年2月12日

NPO法人ふるさと回帰支援センターは、同センターが運営する「ふるさと暮らし情報センター」来場者を対象に定期実施している「ふるさと暮らしに関するアンケート」の2013年調査結果をまとめた。回答数は1,642人、調査時期は2013年1月~12月。

2013年の田舎暮らし希望地域ランキングは、1位「長野県」、2位「山梨県」、3位「岡山県」となった。首都圏から比較的交通アクセスが良い「長野県」や「山梨県」が上位となり、定期的にセミナーを開催している「長野県」は2011年から3年連続で1位となっている。

2位の「山梨県」は、もともとの人気に加え、2013年6月に移住相談+就職相談ができる「やまなし暮らし支援センター」を開設。一気に希望者が増加しており、年間を前半・後半に分けると「山梨県」が後半の1位となった。

2年連続で上位にランクインした「岡山県」は、東日本大震災以降「災害の少なさ」、「温暖な気候」から、子育て世帯の相談が増加。過去の人気度と充実した移住者支援に定評がある「福島県」(4位)は、震災、福島第一原発の影響もありながらもIターン希望者が根強いという。

なお、調査の結果、昨年増加した若者世代(20~40代)の相談がさらに増え過半数を超えた。特に30代の増加が目立ち、移住する場合の優先順位として「就労の場があること」を意識している人が増えていることが分かった。

各産業業務においてICTの活用が不可欠になっているのに加え、地方でもICTインフラ整備が充実していることから、地方で就業したい若者や、安全安心を重視する子育て世代の相談が増加。地方で新規事業を始める(起業する)という人も増加している一方で、今まで地方での暮らし方の代名詞とも言えた「就農する」という人は約10ポイント減少した。


田舎暮らしといえば、仕事は農家だろ!という概念が崩れつつあるということですね。今やネットを使えば結構いろんなビジネスが展開できますし、アイデアとスキルがあればどこでもやっていける時代になったということです。

首都移転とか大それたことをしなくても、居心地のいい地方都市や田舎に産業が自然と分散していく可能性は今後充分考えられるのではないでしょうか。

余談ですが、最近はITではなくICT(Information and Communication Technology)の呼び方が一般的みたいです。単にIT=情報技術だけだと、情報自体を受け身なイメージですが、SNSの台頭などもあり、主要なコミュニケーションツールとして用いる「情報通信技術」として捉えた方が今は分かりやすいということなんでしょうね。